SABIC、世界の電動化・低炭素化の加速に貢献する「BLUEHERO™」の取り組みを発表、まずは自動車産業に注力

日本・東京、2022年6月22日 – 化学業界のグローバル・リーダーであるSABICは本日、世界の電力へのエネルギー転換を加速し、気候変動に関する目標達成の支援を目的とした、材料、ソリューション、専門知識、各種プログラムのエコシステムとして「BLUEHERO™」の取り組みを発表した。SABICのBLUEHEROの取り組みは、より優れた、より安全で、より効率的な電気自動車(EV)を開発するという、自動車産業の使命を支援することから始まり、SABIC独自の難燃性材料とソリューション開発における専門知識により、バッテリー構造部品の性能向上に重点を置いている。

SABIC_世界の電動化・低炭素化の加速に貢献するBLUEHEROの取り組みを発表a現在、自動車産業はより持続可能な新しいモビリティシステムへの移行を推進している。バッテリーを搭載したEVは、内燃エンジン搭載車両が12~30%しか走行エネルギーに変換できないのに対し、77%以上もの電力を移動走行エネルギーに変換することができる。この高性能に加えて、EVは排気ガスによって汚染物質を排出することがなく、運転中の温室効果ガス排出量も大幅に少ないため、気候変動に関する国際目標の達成に大きく貢献することができる。

SABIC_世界の電動化・低炭素化の加速に貢献するBLUEHEROの取り組みを発表bSABICのポリマー担当執行役員副社長であるAbdulrahman Al-Fageehは、「私たちの戦略的なBLUEHEROの取り組みは、電力への移行を支援し、温室効果ガスの排出量を削減し、気候変動の対応に役立つ材料ソリューションへの投資、開発および提供に積極的に取り組んでいます」と述べ、「最初に自動車分野に注力するという決定は、この分野での進展が急務であることと、電気自動車への移行を支援し低炭素の将来に貢献することができる、確立した材料や能力を既に持っているという当社の強みを考慮したものです。BLUEHEROは、我社が掲げる理念『Chemistry that Matters™』を提供し、そしてより持続可能な未来を形づくるという当社の決意に基づき、クリーンエアエコノミーの実現に向けて業界が必要としている強力なソリューションを開発し提供する体制の強化を図っています。」と述べている。

SABIC_世界の電動化・低炭素化の加速に貢献するBLUEHEROの取り組みを発表cSABICは、自動車業界がEVの性能をさらに高めるために、従来の材料(金属)よりも大きな利点をもたらすことができる、費用対効果の高い、技術的に高度な熱可塑性樹脂を提供している。例えばEVのバッテリー、電子部品や充電コンポーネントに樹脂を使用することで、軽量化や複雑なシステムの簡素化、走行可能距離の延長、設計自由度の拡大拡張、製造プロセスの合理化、リサイクル性、熱管理の強化や乗客の安全性向上といった複数のメリットを実現する事が出来る。

SABICの新しいBLUEHEROの電動化の取り組みは、大型部品の成形、圧縮成形、先進的な射出成形技術、ポリマーの燃焼に関する専門知識などを活用し、重要な要件を満たし効率的な生産を可能にするソリューションを通じてお客様を支援する。

SABICでは、BLUEHEROの立ち上げによって電動化の推進に向けた集中的な開発や投資を通じ、熱可塑性樹脂製品の強化および拡大を進めていく。

SABICでETP & マーケットソリューション部門のジェネラルマネージャーを務めるAbdullah S. Al-Otaibiは、「内燃エンジンをベースとした自動車から電気自動車への移行は、単純で直線的なプロセスではありません。実際この移行を成功させるには、多くの従来型材料とそれに深く根差した設計、エンジニアリングや製造方法を放棄する必要があります。SABICはBLUEHEROの取り組みを通じ、お客様が熱可塑性樹脂を用いてより効率的にEVバッテリーシステムを最適化できるよう総合的なシステム工学アプローチに従って、業界の方々と協力を進めてまいります。」と述べている。

SABICのBLUEHEROにおいてはエンジニア、研究者および科学者から成るグローバルチームの存在が不可欠な要素として挙げられる。このチームは、EVバッテリーおよび関連アプリケーションの設計、試験、データ生成における専門知識を活用し、問題の解決および現時点における限界克服に取り組んでいる。またこの一環として、お客様や開発パートナー、OEMからツールサプライヤーおよび試験機関に至るまでバリューチェーン全体に携わる関係各社との協業も進めていく。

こうした電気技術は世界的に期待の大きい分野であることから、今後SABICはBLUEHEROの取り組みの注力分野を拡大し、新たな分野における取り組みの支援も視野に入れている。新たな分野としては、エネルギー貯蔵、充電インフラ、自動車以外の運輸分野、産業機器や消費者向け機器が見込まれている。